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ICT用語の意味と同義語

【 「オーガニゼイション」又はそれに関連する用語の意味 】
出典: OR.JP 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/

 日本の属性型JPドメイン名の一つ。法人団体組織に用いる。かつては任意団体もこれを取得していたが、現在は法人格を有していないと取得できない。

[用途]
 具体的には、次の団体が取得できる。
国内の団体
 ● 財団法人
 ● 社団法人
 ● 医療法人
 ● 監査法人
 ● 宗教法人
 ● 特定非営利活動法人
 ● 中間法人
 ● 独立行政法人
 ● 特殊法人(特殊会社を除く)
 ● 農業協同組合
 ● 生活協同組合
 ● 企業組合
 ● その他ac/co/ed/go/lgドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人
[外国の団体]
 ● 国連等の公的な国際機関
 ● 外国政府の在日公館
 ● 外国政府機関の在日代表部その他の組織
 ● 各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織
 ● 外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織
 ● 外国の在日友好・通商・文化交流組織
 ● 国連NGOまたはその日本支部
二択可能な団体
 ・・・
出典: 属性型JPドメイン名 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2013/08/18,URL: https://www.wdic.org/

 .jpドメインのうち、セカンドレベルがac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/orのいずれかであるもの。このセカンドレベルが組織種別を表わしている。

[概要]
 次のようなものがある。
 ● AC.JP (学術機関)
 ● AD.JP (JPNIC会員)
 ● CO.JP (企業)
 ● ED.JP (学校)
 ● GO.JP (日本政府)
 ● GR.JP (任意団体)
 ● LG.JP (地方公共団体)
 ● NE.JP (ネットワーク)
 ● OR.JP (法人団体)
出典: CERN 『通信用語の基礎知識』 更新年月日 2011/08/17,URL: https://www.wdic.org/

 ヨーロッパにある、世界最大規模の素粒子物理学研究所。

[概要]
 スイス連邦のジュネーブ郊外から、フランスとの国境地帯に存在する。CERNは準備組織として作られた理事会のフランス語名Conseil Européen pour la Recherche Nucléaireの略称だった。後に研究所が発足し正式名称が決まった後も、CERNは略称として残されている。

[特徴]
原子核研究
 大型ハドロン衝突型加速器(LHC)などが存在する。この加速器は国境を跨いでいる。3TeVに加速した陽子同士を衝突させる、7TeVの陽子衝突を世界で始めて達成するなどしている。現在、次のような装置があることが知られている(順不同)。
 ● 現行装置
  ・ 線形加速器
   ◎ 陽子シンクロトロンブースター(PSB)
   ◎ 低エネルギーイオンリング(LEIR)
  ・ 陽子シンクロトロン(PS)
  ・ スーパー陽子シンクロトロン(SPS)
  ・ オンライン同位体質量分離器(ISOLDE)
  ・ 反陽子減速器(AD)
  ・ 大型ハドロンコライダー(LHC)
 ● 退役装置
  ・ 線形加速器(LINAC 1)
  ・ シンクロサイクロトロン(SC)
  ・ 交差ストレージリング(ISR)
  ・ 大型電子陽電子コライダー(LEP)
  ・ 低エネルギー反陽子リング(LEAR)
その他実績
 インターネットの分野ではWWW発祥の地として知られる。


【 「オーガニゼイション」又はそれに関連する用語の意味 】
出典: .jp 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2019年11月18日 (月) 07:42 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/

 .jp(ドットジェイピー)は日本の国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)。日本レジストリサービス(JPRS)が管理する。

[概要]
 .jpドメイン創設時、このドメインの管理は社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が、日本におけるインターネットの技術面を監督するという立場からおこなっていた。
 しかしながら、.jpドメインの規模、重要性が増してきたため、2000年12月にJPNICの第11回全体会議で.jpを管理するための新しい会社をつくることが決められた。それに伴い株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が創設され、2002年4月1日よりJPNICから.jpドメインの登録管理業務を引き継いだ。 ・・・

[セカンドレベルドメイン]
属性型JPドメイン名
 ● ac.jp 学校教育法および他の法律の規定による学校(ed.jpに該当するものを除く)および大学共同利用機関、大学校、職業能力開発校、職業訓練法人、学校法人、国立大学法人、公立大学法人
出典: 欧州原子核研究機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2020年5月8日 (金) 09:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/

 欧州原子核研究機構(おうしゅうげんしかくけんきゅうきこう、CERN) は、スイスのジュネーヴ郊外でフランスとの国境地帯にまたがって位置する世界最大規模の素粒子物理学の研究所である。

[名称について]
 機構の名称は、欧州原子核研究機構設立協定において、英語で European Organization for Nuclear Research、フランス語で Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire とされている。日本語では、「欧州原子核研究機構」のほか、「欧州合同原子核研究機構」、「欧州合同原子核研究機関」、「ヨーロッパ合同原子核研究機構」、または「欧州原子核共同研究所」などとも呼ばれる。
 また、研究内容が素粒子物理学(英語: Particle Physics、フランス語: physique des particules)を中心としていることから、別称として、European Laboratory for Particle Physicsや Laboratoire européen pour la physique des particulesが用いられることがある。日本語では、これらの英語名・フランス語名に対応する「ヨーロッパ素粒子物理学研究所」、「欧州素粒子原子核研究機構」などの通称もある。
 一般には、 CERN(セルン、サーン)と呼ばれる。CERN という名称は、本機構の開設準備のために設けられた組織のフランス語名称である Conseil Européen pour la Recherche Nucléaire の頭文字に由来する頭字語である。 ・・・
出典: 北大西洋条約機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2023年8月9日 (水) 12:21 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/

 北大西洋条約機構(きたたいせいようじょうやくきこう)は、北大西洋同盟(きたたいせいようどうめい)とも呼ばれ、北米2か国と欧州29か国の計31か国が加盟する、北大西洋両岸にまたがる集団防衛機構である。第二次世界大戦後に1949年4月4日にアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.で調印された北大西洋条約に基づき設立された。略称は英語で NATO(ナトー、発音: [ˈneɪtoʊ] "ネイトウ"、North Atlantic Treaty Organization)、フランス語で OTAN(Organisation du Traité de l'Atlantique Nord)。

[歴史]
設立の経緯
 第二次世界大戦がナチス・ドイツなど枢軸国の敗北で終わり、アメリカ合衆国や西欧諸国は、東欧を影響圏に置いた共産主義国家であるソ連の脅威に直面し、東西冷戦が始まった。西欧では共同防衛条約として1948年にブリュッセル条約が結ばれた。これには、ドイツの再侵略に対する警戒が条約文に明記されていたが、実態としてはソ連に対抗する意図があった。 ・・・
ロシアによるウクライナ侵攻を受けて
 2022年、ロシアがウクライナに侵攻した後、フィンランドとスウェーデンでは、NATO加盟を支持する世論が急速に高まった。 フィンランド放送協会(YLE)の2月末発表の世論調査では加盟への支持が53%、スウェーデンでも、大手日刊紙アフトンブラッドが委託した4日発表の世論調査で加盟支持は51%となり、ともに初めて過半数に達した。4月中旬、フィンランドとスウェーデンの両国政府は、 ウクライナ侵攻を受けた安全保障政策見直しの一環で、 NATO加盟の検討開始を明らかにした。北欧2か国が加わることで、北極圏、北欧、バルト海地域におけるNATOの能力が大幅に拡大する。これに対し、ロシア安全保障会議副議長のメドベージェフ前大統領はバルト海周辺への核兵器配備を示唆し、加盟を断念するよう牽制した。


【 「オーガニゼイション」又はそれに関連する用語の意味 】
出典: 国際標準化機構 『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版(Wikipedia)』 最終更新 2018年5月9日 (水) 13:43 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/

 国際標準化機構(こくさいひょうじゅんかきこう、英: International Organization for Standardization)、略称 ISO(アイエスオー、イソ、アイソ)は、各国の国家標準化団体で構成される非政府組織である。スイス・ジュネーヴに本部を置く、スイス民法による非営利法人である。1947年2月23日に設立された。国際的な標準である国際規格(IS: international standard)を策定している。 ・・・

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【 他のICT用語辞典へ(外部リンク)】

OR.JP (通信用語の基礎知識)
属性型JPドメイン名 (通信用語の基礎知識)
CERN (通信用語の基礎知識)
北大西洋条約機構 (Wikipedia)
.jp (Wikipedia)
欧州原子核研究機構 (Wikipedia)
国際標準化機構 (Wikipedia)



【 オーガニゼイション の同義語と関連語 】
< 1 >
同義語・類義語 関連語・その他
.or.jp organization
or.jp ɔ̀rgənəzéiʃən
OR.JP オーァガニゼイシュン
óu ɑ́ːr dʒéi píː オーガニゼイション
オウ アゥー ジェイ ピー [名詞]
オウ アゥー・ジェイ ピー 組織体
オー アール ジェー ピー そしきたい
オー アール・ジェー ピー soshikitai
OR.JP domain 組合
óu ɑ́ːr dʒéi píː douméin 境界
or.jp ドメイン 機構
OR.JPドメイン きこう
オウ アゥー ジェイ ピー ドメイン kikou
オウ アゥー ジェイ ピー・ドメイン
オ́ウ アゥ́ー ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン 医療法人
オー アール ジェー ピー ドメイン いりょう ほうじん
オー アール・ジェー ピー・ドメイン iryou houjin
オ́ー ア́ール ジェ́イ ピ́ー・ドメ́イン 監査法人
ORドメイン 在日公館

財団法人

ざいだん ほうじん

zaidan houjin

社団法人

しゃだん ほうじん

syadan houjin

生活共同組合

属性型JPドメイン名

団体

駐日代表部

特殊法人

特定非営利活動法人

農業共同組合

のうぎょう きょうどう くみあい

nougyou kyoudou kumiai


organization.Japan









更新日:2023年 9月28日




【 オーガニゼイション の同義語と関連語 】
< 2 >
同義語・類義語 関連語・その他
CERN Internat
Conseil Europeen pour la Recherche Nucleaire World Wide Web
European Center for Nuclear Reseach WWW
European Organization for Nuclear Research インターネット
jùərəpíːən ɔ̀rgənəzéiʃən fɔ́r njúkliər riːsə́rtʃ ネット
ユァロピアゥン・オーァガニゼイシュン・フォアゥ・ヌークリィアゥー・リサゥーチ ワールド・ワイド・ウェブ
ヨーロピアン・オーガナゼイション・フォア・ニュークリア・リィサーチ ワールドワイドウェブ
Laboratoire Europeen pour la Physique des Particules 核物理学
Organisation Europeenne pour la Recherche Nucleaire 高エネルギー物理学
the European Organization for Nuclear Research 素粒子物理
European Laboratory for Particle Physics 素粒子物理学
サーン 粒子加速器
セルン http://www.cern.ch/
セィリェン
ヨーロッパ共同利用素粒子物理学研究センター Organization
ヨーロッパ合同原子核研究機関 ɔ̀rgənəzéiʃən
ヨーロッパ合同原子核研究機構 オーァガニゼイシュン
ヨーロッパ素粒子物理学研究所 オーガニゼイション
欧州核物理学研究所 組織体
欧州原子核共同研究所 機構
欧州原子核研究機構
欧州合同原子核研究機関 Research
欧州合同原子核研究機構 riːsə́rtʃ
欧州素粒子原子核研究機構 リサゥーチ
欧州素粒子物理学研究所 リサーチ
欧州粒子物理研究所 学術研究





























更新日:2022年12月 3日




【 オーガニゼイション の同義語と関連語 】
< 3 >
同義語・類義語 関連語・その他
NATO Atlantic
néitou ətlǽntik
ネィドー エァトゥラゥンティック
ネ́ィドー エァトゥラゥ́ンティク
ナトー アトランティック
ナ́トー アトラ́ンティック
North Atlantic Treaty Organization [名詞]
nɔ́rθ ətlǽntik tríːti 大西洋
ノーァスゥ エァトゥラゥンティック トゥリディ オーァガニゼイシュン the Atlantic Ocean
ノーァスゥ・エァトゥラゥンティック・トゥリディ・オーァガニゼイシュン [形容詞]
ノ́ーァスゥ・エァトゥラゥ́ンティク・トゥリ́ディ・オ̀ーァガニゼ́イシュン 大西洋の
ノース アトランティック トゥリーティ オーガニゼイション
ノース・アトランティック・トゥリーティ・オーガニゼイション Treaty
ノ́ース・アトラ́ンティック・トゥリ́ーティ・オ̀ーガニゼ́イション tríːti
北大西洋条約機構 トゥリディ
きた たいせいよう じょうやく きこう トゥリ́ディ
kita taiseiyou jyouyaku kikou トゥリーティ
北大西洋同盟 トゥリ́ーティ
きた たいせいよう どうめい [名詞]
kita taiseiyou doumei 条約
nato.int じょうやく
https://www.nato.int/ jyouyaku


Organization

ɔ̀rgənəzéiʃən

オーァガニゼイシュン

オ̀ーァガニゼ́イシュン

オーガニゼイション

オ̀ーガニゼ́イション

[名詞]

組織体

団体

協会

きょうかい

kyoukai

組合

機構

きこう

kikou



更新日:2023年 9月22日




【 オーガニゼイション の同義語と関連語 】
< 4 >
同義語・類義語 関連語・その他
OBS 階層構造
Organization Breakdown Structure プロジェクト・マネジメント
ɔ̀rgənəzéiʃən bréikdàun strʌ́ktʃər 計画手法
オーァガニゼイシュン ブレイクダウンヌ ストゥラクチャァー
オーァガニゼイシュン・ブレイクダウンヌ・ストゥラクチャァー Organization
オーガニゼイション ブレークダウン ストラクチャー ɔ̀rgənəzéiʃən
オーガニゼイション・ブレークダウン・ストラクチャー オーァガニゼイシュン
オー ビー エス オーガニゼイション
組織ブレークダウン・ストラクチャー [名詞]
組織分割構成 組織体
組織構成図
組織図 Breakdown
bréikdàun
WBS ブレイクダウンヌ
Work Breakdown Structure ブレークダウン
wərk bréikdàun strʌ́ktʃər [名詞]
ゥワゥーァク ブレイクダウンヌ ストゥラクチャァー 故障
ゥワゥーァク・ブレイクダウンヌ・ストゥラクチャァー 分解
ワーク ブレークダウン ストラクチャー
ワーク・ブレークダウン・ストラクチャー Structure
ダブリュー ビー エス strʌ́ktʃər
作業分割構成 ストゥラクチャァー
作業分解図 ストラクチャー

[名詞]

構成

構造





























更新日:2022年 2月14日




【 オーガニゼイション の同義語と関連語 】
< 5 >
同義語・類義語 関連語・その他
国際標準化機構 international standard
International Organization for Standardization IS
ìntərnǽʃənəl ɔ̀rgənəzéiʃən fɔ́r stæ̀ndərdəzéiʃən 国際規格
インタゥーナェッシュノゥルゥ オーァガニゼイシュン フォアゥ スタンダディゼイシュン 品質マネジメントシステム
インタゥーナェッシュノゥルゥ・オーァガニゼイシュン・フォアゥ・スタンダディゼイシュン 国際標準化基準
インターナショナル オーガニゼイション フォー スタンダーダイゼーション 標準化機関
インターナショナル・オーガニゼイション・フォー・スタンダーダイゼーション isos
ISO
ái és óu Organization
アイ エス オウ ɔ̀rgənəzéiʃən
アイ エス オー オーァガニゼイシュン
International Standards Organization オーガニゼイション
ìntərnǽʃənəl stǽndərdz ɔ̀rgənəzéiʃən [名詞]
インタゥーナェッシュノゥルゥ スタェンダェッズ オーァガニゼイシュン 組織体
インタゥーナェッシュノゥルゥ・スタェンダェッズ・オーァガニゼイシュン 組合
インターナショナル スタンダーズ オーガニゼイション 協会
インターナショナル・スタンダーズ・オーガニゼイション 機構
アイソ 団体
イソ











































更新日:2024年 1月15日




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